ワイモバイルの月額料金は増税後にどうなる？消費税8％から10％になった後の料金詳細まとめ
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ワイモバイルユーザーのあなたにとって、2019年10月からの増税後の利用料金がどうなるのか気になりますよね。
先に結論からお伝えすると、10月1日以降のワイモバイル利用分から消費税10％が適用されます。
料金プランにおける消費税率の内訳はワイモバイルからの請求書やオンライン料金案内でまとめられていますが、正直、ちょっと見づらいのが難点です。
そこで、増税後のワイモバイルにおける利用料金の変更点をこの記事でざっくりと確認していきましょう。
この記事ではこんな疑問にお答えします！
- 増税後のワイモバイルの料金はどう変わるの？
- ワイモバイルの利用料金はいつから10％が適用されるの？
- 増税前にワイモバイルで買った機種代金はどうなるの？
- ワイモバイルの請求書やオンライン料金案内の見方って？
この記事を読めば、増税後におけるワイモバイルの利用料金や機種代金についての変更点が分かるようになります。
また、ワイモバイルの請求書やオンライン料金案内の見方についても紹介しているので、ワイモバイルユーザーやこれから申し込もうと思っている人はぜひ参考にしてください。
ワイモバイルへの乗り換えを検討中の人は下記の記事もあわせて参考にどうぞ。
![[関連記事]ワイモバイルの料金プラン・口コミから乗り換え手順解説！ソフトバンクやUQモバイルと徹底比較！のサムネイル](https://assets.soldi.jp/uploads/soldi/path/10432/thumbnail_y_mobile1.png)
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目次
月額基本利用料やオプション料金は10月の利用料金からすべて10%適用
ワイモバイルの月額基本利用料やオプション料金は、10月1日以降の利用分から消費税10%が適用されるようになります。
消費税10％適用はすべての料金プラン共通なので、8%が適用される料金プランに変更するなどの抜け道はありません。
ワイモバイルの料金プラン
- スマホベーシックプランS／M／R
- ケータイベーシックプランSS
- データベーシックプランS／L
- Pocket WiFiプラン2
- スマホプランS／M／L（2019年9月30日新規受付終了）
- ケータイプランSS（2019年9月30日新規受付終了）
- データプランS／L（2019年9月30日新規受付終了）
ワイモバイルのオプションサービスに関しても同様なので、基本的に10月以降は10%が適用されるものと覚えておけばOKです。
なお、2019年9月30日までの利用分は増税前の8%が適用されるので、
- 2019年9月分の利用料金＝10月請求分：消費税8%が適用
- 2019年10月分の利用料金＝11月請求分：消費税10%が適用
- 上記以降：消費税10%が適用
という形で利用料金が請求されます。
10月利用分が10月中に請求される訳ではないので、適用される消費税率を混同しないようにご注意ください。
参照：消費税率変更に関するお知らせ｜ワイモバイル
ワイモバイル公式サイトの表記価格は特別な記載がない限りは「税抜」価格
ワイモバイル公式サイトの表記価格は、特別な記載がない限りは「税抜」価格です。
たとえば、2019年10月時点におけるワイモバイル料金プランのページを見てみましょう。
画像引用：スマホベーシックプラン｜ワイモバイル
画像の赤枠内で「税抜」であることが書かれています。
つまり、ワイモバイルのスマホベーシックプランSは、6か月間は1,480円で使えると書かれていますが、実際の請求金額は「1,628円（税込）」ということになります。
ただし、機種代金に関しては「税込価格」の場合が多いので、機種代金以外はすべて「税抜価格」という風に覚えておけばOKです。
増税に伴って通話料が「22円／30秒（税込）」に変更
ワイモバイルの料金プランは「10分かけ放題」がついていますが、超過分に関しては「20円／30秒」の通話料が発生します。
ただし、これは「税抜価格」なので、10月からの増税後は「22円／30秒（税込）」と通話料が変更となります。
10分以内の通話が多い人にとっては特に影響がない変更点ですが、10分以上の通話が多い人にとっては普段よりも高めの通話料が請求されるかもしれないので覚えておきましょう。
スマホ端末の機種代金は購入時期によって消費税率が変わる
ワイモバイルを契約する際、一緒にスマホ端末を分割購入している人も多いことでしょう。
そこで気になるのが「10月を跨いで分割支払いをする際の機種代金」ですよね。
この項目では、増税前後におけるワイモバイル機種代金について、分かりやすく解説していきます。
9月30日より前に購入した機種代金は8％のまま変わらない
2019年9月30日までにワイモバイルで割賦契約（分割購入）をした人は、機種代金に関しては2019年10月1日以降も消費税8%のまま請求金額は変わりません。
また、購入した機種に応じた機種代金割引も適用されたままなので、端末代金における請求金額はこれまでと同様ということになります。
ただし、10月1日以降の利用分からは、月額基本利用料の消費税率が10%に変更となるので、ワイモバイルからの最終的な請求金額は若干増えます。
請求金額が若干増えたからといって、機種代金の請求金額が変わった訳ではないので覚えておきましょう。
10月1日以降に購入した機種代金はすべて10%適用
2019年10月1日以降に購入した機種代金に関しては、すべて10%が適用されます。
そのため、増税前と増税後で機種代金が変わらないスマホ端末に関しては支払う金額が増えたことになります。
ただし、ワイモバイルで販売されているほぼすべての端末において価格改定が行われているので、実際に支払う金額は増税前よりも少なくなるケースが多いです。
たとえば、下記の機種においては増税後の方が安く購入できます。
ワイモバイル販売機種価格改定
| 販売価格 | 値下げ率 | ||
|---|---|---|---|
| 変更前 | 変更後 | ||
| Android One S5 | 49,200円 | 29,455円 | 40% |
| かんたんスマホ | 55,200円 | 42,546円 | 23% |
参照：10月1日からワイモバイルはさらに使いやすくなりました
ご覧の通り、大幅な価格改定が行われていて、実は増税に伴ってスマホ端末が安く購入できるようになりました。
大手携帯キャリアや他の格安SIMで購入するよりも安い場合が多いので、これから新しくスマホ端末を購入しようと思っている人はワイモバイルオンラインストアで価格をチェックしてみてください。
10月1日以降は機種代金割引が一切受けられなくなる
機種代金の大幅な価格改定が行われたワイモバイルですが、セット購入した際に適用された「機種代金割引」が10月1日以降は受けられなくなりました。
これは10月1日に施行された「電気通信事業法改正」に伴った変更のためです。
そのため、スマホ端末の「実質0円」といった契約はできなくなりました。
つまり、価格改定が行われて安くなったものの、実際には端末代金の支払いが発生するという意味で初期費用が必要になったと覚えておきましょう。
9月30日までに割賦契約を申し込んだ人は、ワイモバイルの解約や機種変更をしない限りは10月1日以降も変わらず割引されるので、安心してご利用ください。
増税後のワイモバイルにおける各種事務手数料・契約解除料について
増税後のワイモバイルにおける各種事務手数料や契約解除料もすべて消費税10%が適用されます。
下記の一覧表で事務手数料や契約解除料における税込み金額をまとめたのでご確認ください。
ワイモバイル各種事務手数料
| 項目 | 税抜価格 | 税込価格 |
|---|---|---|
| 契約事務手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| 機種変更手酢料 | 3,000円 | 3,300円 |
| 契約変更時の手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| MNP転出手数料・番号移行手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| 電話番号変更手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| 譲渡手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| USIMカード再発行手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
| SIMロック解除手数料 | 3,000円 | 3,300円 |
ワイモバイル契約解除料
| 料金プラン | 契約解除料（税抜） | 契約解除料（税込） |
|---|---|---|
| スマホベーシックプランS／M／R | 0円 | 0円 |
| ケータイベーシックプランSS | 0円 | 0円 |
| データベーシックプランS／L | 0円 | 0円 |
| Pocket WiFiプラン2 | 9,500円 | 10,450円 |
| スマホプランS／M／L（2019年9月30日新規受付終了） | 9,500円 | 10,450円 |
| ケータイプランSS（2019年9月30日新規受付終了） | 9,500円 | 10,450円 |
| データプランS／L（2019年9月30日新規受付終了） | 9,500円 | 10,450円 |
ワイモバイルの消費税率変更の詳しい確認方法
ここまで、増税後のワイモバイルにおける月額基本利用料や機種代金、各種事務手数料について解説をしてきました。
ざっくりと「10月1日以降の利用分から10%適用、機種代金だけは9月30日よりも前に買っていれば8%適用」と覚えておけば間違いありません。
ですが、もしこの記事で解説してきた内容を忘れてしまった時に備えて、ワイモバイルの消費税率を確認する方法について解説して終わりたいと思います。
ワイモバイルの消費税率を確認する方法は大きく分けて2つあります。
ワイモバイルの料金確認方法
- 請求書
- オンライン料金案内
それぞれの方法について確認していきましょう。
請求書
まず一つ目の方法は、ワイモバイルから送られてくる紙面での請求書で確認する方法です。
ワイモバイルでは月額200円で「請求書発行サービス」を利用することができます。
ワイモバイルの請求書イメージは下記の通りです。
ワイモバイル請求書（イメージ）
一番右端にある「税区分」では、適用されている消費税率が記載されているので、どの項目に消費税がかかっているのかを確認することができます。
ただし、紙面での請求書発行には月額料金が必要ですし、正直、かなり見づらいです。
そのため、基本的には無料で使える「オンライン料金案内」を利用した方がわかりやすいでしょう。
オンライン料金案内
二つ目の方法は、ワイモバイルの「オンライン料金案内」で確認する方法です。
オンライン料金案内は「My Y!mobile」にログインすることで請求明細が確認できます。
ワイモバイルオンライン料金案内（イメージ）
上記の料金案内イメージを見ての通り、各項目に分かれて請求明細が書かれているので、紙面の請求書よりも見やすいかと思います。
また、My Y!mobileにログインすれば無料で請求明細を確認することができるので、無駄な費用が発生しません。
「消費税率や実際の請求金額を知りたい時はMy Y!mobileにログインする」と覚えておけばOKですよ。
まとめ
以上、「ワイモバイルの月額料金は増税後にどうなる？消費税8％から10％になった後の料金詳細まとめ」をお送りしました。
最後にこの記事のおさらいをしていきましょう。
2019年10月1日から消費税が8%から10％に変更となったことで、ワイモバイルの利用料金もその影響を受けました。
増税後のワイモバイルでは、
- 2019年9月30日までの月額基本利用料＝10月請求：8％適用
- 2019年10月1日以降の月額基本利用料＝翌月請求：10%適用
- 機種代金は9月30日までに購入した場合は8%適用のまま、以降は10%適用
- 各種事務手数料、契約解除料が発生する場合はすべて10%適用
となります。
実際の請求金額や消費税率の内訳を知りたい場合は、「My Y!mobile」にログインして請求明細を確認すれば簡単に確認できるので覚えておきましょう。
なお、他の携帯キャリアでも増税後は同様に10%が適用されますが、ワイモバイルならではの特典としてPayPayボーナスライトがもらえる「5のつく日キャンペーン」があります。
他の格安SIMではキャッシュバックがない中で、ワイモバイルなら疑似的にキャッシュバックがもらえるのでお得に契約したい人はぜひ下記の記事もあわせてご覧ください。
![[関連記事]5のつく日でPayPay15,000円分GET！ ワイモバイル乗り換えキャンペーンを解説します！のサムネイル](https://assets.soldi.jp/uploads/soldi/path/10366/thumbnail_ymobile_5.png)
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